在宅医療ステーションは全国の在宅医療検索サイトです。

まず定期的に病院や診療所へ出向いて外来で受診することが難しくなった場合です。たとえば歩いたりバスに乗ったりして病院へ行く事が物理的に難しくなったり、身体的には元気でも、物忘れが進んで通院が困難になる場合もあります。

ありません。病気の種類によって、在宅医療を受けることができたり、できなかったりするわけではないのです。慢性的な疾患がある場合は、すべてが在宅医療の対象になります。

慢性的な疾患は、すべて在宅医療の対象になります。たとえば末期癌、脳卒中後遺症、骨粗しょう症、肝硬変、特定疾患（特別な難病など）、老衰など多種多様な病気があります。

在宅医療は、総合病院で行なう医療とは違います。総合病院は、さまざまな専門診療科目に分かれ、専門医師が専門診療を担当します。また大掛かりな専門的医療機材もあります。医師を助ける多くの看護師、看護助手がいます。専門的な病気を専門的に治療するのが病院です。

在宅医療は、訪問診療するひとりの医師の経験的な診察が大きな割合を占めています。その医師を中心にして、訪問看護や訪問介護、薬局などがチームを組んで、穏やかで安定した生活を続ける事ための総合的な支援を行なうということになります。

従って病気の種類を問わず、在宅医療を受けたいと願う場合は、訪問診療を受けることができますが、一方、特別な病気を治療するためという場合には、その特別な病気を治療できる医師が担当しない限り在宅医療には適しません。

全身状態の主治医として「内科」の訪問診療について申し上げますと、おおよそ２週間に１回の割合で訪問診療に来てくれます。緊急の時に往診に来てくれる先生もありますし、電話で相談に乗ってくれる先生もいます。

また、医師だけでなく、訪問看護や訪問介護、訪問リハビリなどとの連携もアドバイスしてくれます。入院を希望する場合は入院先の病院を探してくれます。

在宅医療を受ける方の主な基礎疾患は、以下のようなものが上げられます。
1.脳血管障害後遺症、多発性脳梗塞、脳血管性認知症
2.老人性認知症
3.老人性運動器疾患（骨粗しょう症、圧迫骨折、変形性関節症、大腿頸部骨折） および、間接リュウマチ
4.神経難病（パーキンソン病、筋ジストロフィー、筋萎縮側索硬化症、脊髄小脳変性症）
5.悪性腫瘍末期
6.慢性呼吸不全
7.合併症を伴った糖尿病
8.老衰

つまり高齢者が持っている疾患については、ほとんど在宅医療で診る事ができます。ただし、医師によっては特定疾患を診ない場合もありますから、担当医師にしっかりと聞いてください。また広い観点では高齢者だけではなく、すべての年齢のすべての症状に対応するのが在宅医療ですから、どうぞ、個別に相談してみてください。

最近、ファクスを送ると薬を自宅に持ってきてくれる、いわいる「宅配サービス」をする調剤薬局があります。しかし病院に行くのがめんどうだから在宅医療を受けるという意識と同じに、ただ取りにいくのが面倒だから持ってきてもらうということではなく、薬剤師という専門職に、薬剤管理をしっかりとしてもらうという意味で、在宅医療を選ぶと同じように薬局を選ぶことをお勧めします。

広い意味で医師がご自宅に来て診察することは、すべて在宅医療ですが、この検索サイトで定義する在宅医療は、病院や診療所や訪問看護などが一体になって、在宅で暮らす方を計画的に診療していく訪問診療のことです。その中には定期的な訪問診療もあれば、緊急に来てくれる訪問診療も含まれます。ご本人の生活に３６５日３４時間、寄り添ってくれるのが在宅医療（訪問診療）であり、往診と対比する言葉としては訪問診療がいいかもしれません。

現在、定期的に受診している近隣の診療所があれば、まず、その医師に聞いてみましょう。在宅医療を受け持ってもらう医師との関係で一番大切なことは、信頼関係を持てるかどうかです。少しでも今まで顔見知りの近隣の医師がいれば、そこから聞き始めるのがひとつの方法です。そのほか近くの総合病院の医療相談室、地域の訪問看護ステーション、医師会、地域ケアプラザ、ケアマネージャーに聞いてみるのも方法です。

医師の「善し悪し」を簡単に見分けることは難しいと思います。「善し悪し」の基準も受ける患者にとっても違うでしょう。最終的に一番大切なことは信頼関係ですが、選び始める時点で信頼できるかどうかは分かり難いでしょう。どんなに素晴らしい医師でも、在宅医療の場合は在宅まで来てもらわないと成り立たない関係ですから、選択肢はそんなには多くないかもしれません。

医療技術はもちろん大切でしょうが、在宅で高度医療ができるわけではありません。不安だらけの家族の話をじっくり聞いてくれて、人間的な対応をしてくれる医師がまずはいいのではないでしょうか。

入院中、病院の主治医の医師に、退院後の在宅医療を希望することをはっきりと伝えてください。主治医の医師が在宅医療を担当してくれる医師を紹介してくれるかもしれませんし、相談の方法や窓口を教えてくれるかもしれません。

病院が在宅医療の医師を紹介してくれない場合は、さまざまな方法でご本人やご家族が在宅医療を担当する医師を探すことになります。病院の主治医は、退院時には在宅医療を担当する医師宛に、病院での治療の経過などを記録した「診療情報提供書」を書いてくれます。

どのような医療を受けるかは、すべて患者や家族の自由ですから、もちろん在宅医療を受けていて、再び病院に戻ることも可能です。在宅医療を受けながら入院して、そのまま病院で最後を迎える場合の方が実際は多いかもしれません。実際、しっかりとした看取りが出来る在宅医療機関が少ないのも現実です。

医療、看護、介護などがバラバラに支援するのではなく、連携していくことがきわめて大切なことになります。まず在宅医療機関を探して、看護や介護について相談していくことを考えましょう。あるいは先に看護や介護の事業所の支援を受けているのでしたら、逆に在宅医療の医療機関を尋ねてみましょう。

在宅医療の医療費は、地方も大都会も全国まったく同一の、国の決めた料金体系に従っています。

月に２回以上定期的に訪問し、３６５日２４時間体制の「かかりつけ医」になってもらう基本料を「在宅医療総合管理費」といって、一般的には４２００点（１点１０円）です。それに加えて、定期的に決められた訪問診療が８３０点です。これ以外に緊急に往診した場合は６５０点で、これは時間帯よって２倍、３倍となります。これらを合算したのが、１ケ月の医療費になります。

医療保険の自己負担金が１割の場合は、たとえば月２回の定期訪問診療、２回の緊急の往診を受けた場合で８,０００円前後です。この他、処置をした場合など診療内容によって追加費用が必要ですが、上限が自己負担の上限は１万２千円と決まっています。

また、在宅医療を受ける場合は、当然、介護保険を使った介護サービスを受けることも加わります。たとえば要介護３で、ほとんど限度額いっぱいのサービスを受けた場合の自己負担額は２万６，０００円程度になりますから、医療保険と介護保険を使ったサービスを合わせると４万円弱の費用が必要となります。

目安になる一覧表を示しますので、参考にしてください。

世帯の収入が一定基準以下になった場合（低所得者）、あるいは被保険者の属する世帯の収入が著しく減少した場合（所得激減）、あるいは災害により住宅等に損害を受けたとき（災害）などの医療費の減免措置があります。

生死を分けるような状態と判断し、しかも延命を望む場合は、ためらわずに救急車を呼んでください。救急車を呼ぶべきか、病院へタクシーで行くべきか、よくわからないという場合は、まずは在宅医療を担当している医療機関へ連絡してください。また地区によっては、救急相談センターを設置しているところもあります。

もう、これ以上の医療行為はしないと決めていても、目の前で苦しんでいる状態を見ると、見ていることに耐えられず救急車を呼んでしまう方もいらっしゃいます。

予め決まっていることが望ましいと思います。まず生死に関わるような重篤な状態で、延命を希望する場合は救命救急隊員の判断で、救命救急センターや高度救命救急センターへ搬送されます。この場合は、病院を指定することはできません。その時々、救命にベスト病院が選択されます

生死がその場で左右されないような状態と判断された場合は、その他の病院になりますが、そのときに「指定する病院はありますか」と聞かれると思います。その時に搬送先の病院のめどがあることは望ましいです。たとえば全体的には在宅医療の訪問医師に主治医になってもらいながら、脳梗塞の既往歴があり、その専門的な診断については総合病院の専門医師に担当してもらって、いざ脳梗塞が再発したときは、その総合病院を搬送先に指定できるように、日頃から専門医師と連携しておくといったことです。

在宅で最後を迎えるということは、在宅医療を受けることのきわけて大きな目的でもあります。高齢者の方の終末期をデータで見ると実に八割以上が病院で亡くなっているのですが、本当は逆に八割以上の方が住み慣れた自宅で最後を迎えたいと願っているということです。

自宅でも麻薬の取り扱い資格を持っている医師が病院と全く同じように使用することができます。

看取りとは、近い将来に死に至ることが予見される方に対して、その方の生きていることを尊厳しながら、最後の瞬間までの終末期を見守っていくことです。看取り介護は、もちろん、ただ見ていることではありません。その方の身体的、精神的な苦しみを出来る限り軽減し、穏やかな日々が過ごせるようにお手伝いをします。

広い意味では、生命を延長させるためのすべての医療処置を言いますが、ここでは、終末期、回復の見込みがない状態の時に、死亡時期を「遅らせる」医療行為のことを説明します。まず口からご飯を食べることが出来なくなった時に、点滴や中心静脈栄養、経管栄養など、さまざまなチューブを通して栄養を入れることがそれに当たります。また輸血をすることや人工呼吸器による酸素の吸入などもそうです。いったん延命の処置をした場合、それを家族の医師で一方的に中止することはできませんので、延命処置については医師とよく相談してください。

心臓や呼吸が止まったときに、心臓マッサージで心臓を再び動かそうとしたり、人工呼吸により脳に酸素を送ったりする心肺蘇生法が究極の延命処置と言えます。この件についても、充分に相談して決めてください。動転して救急車を呼んだりする場合も多いものです。

延命処置をしないと決めることは、とても勇気のいることで、時期も難しいものです。ご本人が元気なころから「延命処置はしないでくれ」と明言していたにもかかわらず、家族の医師で人工呼吸器をつけたり、経管栄養の手術をしたりすることがよくあります。ご本人がどのように人生の幕を下ろすかということは、ご本人の意思だけでは決められず、家族の都合で左右したりもします。

看取りと決意したのなら、救急車は呼ばないで、ご本人と一緒に、在宅で最後の時を迎えましょう。その時、確かに苦しそうかもしれませんが、それは一時の苦しみです。もし救急車で救急救命センターに搬送され、人工呼吸器等を装着することになり延命したとしたら、その苦しみが長く続くかもしれませんし、そもそもご本人が望んだあり方ではないでしょう。

臨終の瞬間に訪問医師が立ち会えれば理想的ですが、現実的には、その瞬間に居合わせることは難しく、呼吸停止後の訪問が一般的です。したがって、在宅においては家族が臨終に立ち会う覚悟が必要です。

この「在宅医療ステージョン」は、医師をランク付けしている検索サイトではありません。在宅医療が日本の医療を支える素晴らしいものだということを多くの方にお伝えし、在宅医療を求める方に最適な在宅医療機関を紹介するお手伝いをするためのものです。出来る限り、それぞれの在宅医療機関が分かるような情報を集めていきますので、その情報の中からご判断ください。